日本でも少しづつ正社員の副業が認められてきています。
ソフトバンクなどの大企業でも副業解禁が進められています。
昔ながらの年功序列・終身雇用システムが崩壊し、会社の力ではなく、個の力が試されるような時代になってきています。
ここでは副業を認めている企業について調べてみようと思います。
副業解禁企業
リクルート
言わずとしれたリクルートです。そもそも社員は基本独立前提みたいな会社ではあるので、当たり前のように感じます。
サイボウズ
副業といえばサイボウズみたいなイメージは強いかもしれません。
サイボウズでは、副業解禁は当たり前で多様な働き方を可能にする制度が多くあります。
副業解禁は、2012年ごろから始まっており、社員が自分らしく働き、経済的にも精神的にも自立した未来を目指しています。
業務や会社資産と関係ないものは、上司の承認も報告する義務もなく自由に行うことが出来ます。
サイバーエージェント
サイバーエージェントも副業を認めている会社になります。
サイバーエージェントが公式的に副業を認めたきっかけは、サイバーエージェントの社員がSNSで【うちの会社、副業OKだったらいいのに】という書き込みでした。
それをきっかけに色々ありましたが、認められることになりました。
また、今ではサイバーエージェントの子会社が「副業採用(名称:助っ人採用)」というものを行っています。
これは他社企業で働いている人を対象に、業務を副業として行う人を採用するというものです。
ロート製薬
ロート製薬では、2016年に「社外チャレンジワーク(=兼業)制度」、そして部署を掛け持ちできる「社内ダブルジョブ(=部署兼務)制度」の2つを発表しました。
2016年の制度導入から約1年で、社外チャレンジワーク制度は約30名、社内ダブルジョブも約40名の社員が利用しています。
その他に副業解禁を進めている企業が多くあります。
IT・Webサービス
リクルートテクノロジーズ
ヤフー
LINE
NTTデータ
フィードフォース
もしも
サムライファクトリー
クリニカル・プラットフォーム
グッドパッチ
eコマース
オイシックス
メルカリ
BASE
広告・メディア
リクルートライフスタイル
リクルートマーケティングパートナーズ
リクルートコミュニケーションズ
エンファクトリー
オプト
LIG
ウィルゲート
リブセンス
ロフトワーク
TABIPPO
トレンダーズ
スマートニュース
Eq
近年話題の企業が副業解禁しています。「エンファクトリー」では副業OKどころか専業禁止という方針を掲げています。
放送
TBSホールディングス
WOWOW
人材
リクルートキャリア
リクルートジョブズ
リクルートスタッフィング
ビズリーチ
ビースタイル
LITALICO
エス・エム・エス
キャスター
JAM
クラウドワークス
リリー
LiB
サーキュレーション
コンサル・VC
アクセンチュア
ソウルドアウト
エルプランニング
オールプレジデント
トライバルメディアハウス
East Ventures
家電・電機メーカー
ソニー
パナソニック
富士通
レノボ・ジャパン
日本ヒューレット・パッカード
カシオ計算機
キヤノン
自動車メーカー
日産自動車
日用品メーカー
花王
まとめ
上記以外にも副業が認められている会社も多く存在しています。
働き方改革で副業解禁がどんどんこれからも進んでいくと思います。
それに伴い、副業が当たり前の時代になってくると思います。
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